豆腐のことなら全豆連 ＞ 組合員向け情報
10月2日開催予定の「関西豆腐まつり」に向けた実行委員会キックオフが、5月1日大阪の｢スタンド割烹日本宗右衛門町｣の会議室で行われました。
近畿ブロック協議会の各府県（大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山）の青年部メンバーを中心に、各県の代表、全国豆腐機器工業会、協賛企業も集い実行委員会を結成しました。
決定した開催要項は下記の通り。
日時：１０月２日土曜日（とうふの日） 11：00～16：00
場所：清水順正おかべ家（京都市東区清水坂）
内容：各府県の豆腐試食販売や食べ方提案、イベントなど。
近畿ブロック協議会（会長：東田和久 京都府理事長/全豆連常務理事）が、大阪・豆腐会館において開催されました。平成２１年度事業報告・決算、平成２２年度予算、本年度の事業計画の柱として昨年豆腐フェアの前哨戦と位置付け新宿西口で開催されました「関東豆腐まつり」の関西版、「関西豆腐まつり」の開催等について審議が行われました。
北海道・東北ブロック協議会（会長：郷 和平 北海道理事長/全豆連常務理事）が札幌市「ホテルポールスター札幌」において開催されました。全豆連から岩本会長、橋本専務理事、オブザーバーとして斎藤常務理事、北坂富山県専務理事が参加し、全豆連の活動やブロック内の実情等について情報交換が行われました。
宮城県豆腐商工組合（上村甚一理事長／全豆連理事）は、組合設立５０周年を迎え、１１月２７日（土）午後２時よりパレス松島におきまして記念式典を行います。式典では、７名の組合役員に対し全豆連会長特別表彰が授与されます。同組合の今後益々のご発展を衷心よりご祈念致したいと存じます。
千葉県豆腐商工組合は、スペインで豆腐店を開業する清水建宇氏（元朝日新聞編集委員）を招き、理事研修会を開催しました。
賛助会員（21社・31名）を招き「原産地表示アドバイザー育成セミナー」及び懇親会が開催
＞開催の様子はこちら[PDF]
長野県豆腐商工業協同組合（塚田省二理事長）は長野県との共催による標記品評会賞状授与式を開催いたしました。長野県組合では、食農連携促進事業へも参画、「信州豆腐」ブランド化にも取り組んでいます。
消費者団体との意見交換会（関西会場）を3月25日に開催いたします（メルパルク京都）
岡山県豆富組合青年部（大森兼幸部長）が発足式を行い、本格的に活動をスタートしました。昨年5月から若手8業者で発足、毎月1回集まり、工場見学などお互いに学ぶ機会を重ねてきました。
発送をご希望の方は事務局（03-3833-9351）まで。
関東豆腐まつりが開催。約2,000人の来場者が訪れて大盛況！
関東豆腐まつり詳細はこちら
関東豆腐まつり写真館
富山県豆富商工組合（齊藤靖弘理事長）は創立60周年の記念式典を富山第一ホテルで開催しました。
京都府豆腐商工組合（東田和久理事長）は創立50周年の記念式典をＪＲ京都駅ビルのホテルグランビア京都で開催しました。
福井県豆腐油揚商工組合（岩崎敏雄理事長）は若手に活動の場を広げてもらおうと青年部を発足し、第一回会合を9月27日午後3時半から開いた。 「組合の高齢化が進む中、若手の力を発揮させ、組織を活性化したい」と岩崎理事長自らが発起人となって立ち上げた。
愛知県豆腐商工業協同組合青年部（冨田 栄治部長）は、下記のとおり合同研修会を開催いたします。
＜目的＞
①全国青年部同士の交流 ②業界が抱える課題と解決の方向性模索 ③知識や技術向上
＜日時＞
10月31日（土） 懇親会 19：00～21:30
11月1日（日） 研修会 10：00～15：00
＜場所＞
愛知県名古屋市内
＜研修内容＞
・【講義】現役カリスママーケッターに学ぶ！商品開発のポイントと売れる商品の法則
・【グループ討議】仮想商品開発会議
開催案内はこちら（PDF）
10月2日東京會舘 丸の内本舘で行われる「日本酒で乾杯推進会議」の総会懇親パーティに豆腐製品の展示・試飲のコーナーを設置いたします。
出店には、東京都組合理事：鯨井安雄・教育情報委員長及び全豆連賛助会員数社のご協力を頂き、PM6:15から500名の来場予定者に向け、伝統食品としての「豆腐」類製品のPRを行います。
日本酒で乾杯推進会議のホームページ
全豆連は、８月４日に東京霞ヶ関の公正取引委員会を訪ね、最近各地でみられる豆腐製品の不当廉売行為を厳しく取り締まるよう三点にわたり強く要請した。全豆連側の要請メンバーは岩本会長のほか、不当廉売行為で最も被害を受けている富山県豆富商工組合の齊藤理事長と北坂専務理事、それと事務局の橋本専務理事である。
これに対し、公正取引委員会の東出取引企画課長より「年間1,000件近い申告があり、専門部署を設け対応している。申告を受け、処理結果を出すまでの期間は短縮したいが、2ヶ月位はどうしてもかかってしまう。また、不当廉売として認定するには事案にもよるが、裁判に持ち込まれても、負けない証拠が集められるかどうかである。したがって、早く結論を出すことと厳しく取り締まることの両立はむずかしい。」旨の回答があった。
今回の活動は、「行動する全豆連」の第一弾であり、事態の推移によっては継続して要請行動をとることとしている。要望の内容は別紙のとおり。
＜別紙＞不当廉売に対する独禁法の運用強化に関する要望について(PDF) [ch0]
平成21年6月の活動（6月6日 四国ブロック会、東京都組合青年部「にがり寄せ」研修会）
平成19年度時点（PDFファイル）
